人身障害タイプとは?

原付の保険としてファミリーバイク特約は大変メリットの多い特約です。

この特約は通常「自損型」になっていますが、注意点が1つあります。

注意!自損型のファミリーバイク特約は、車の保険が搭乗者傷害保険付きでも搭乗者傷害は補償されないことです。

自爆事故、自己過失100%事故でのケガなどは自損事故として補償されますが、それ以外の事故でのケガなどでは自分の保険からの補償がないということになります。

人身型(人身障害型)は、この自損型の短所をカバーできるタイプで、
車の任意保険に人身傷害保険を付けている場合に選択することができます。

人身型は当然保険料が高くなりますが、補償のカバーは万全となります。

人身型の保険料が心配なら自動車保険を切り替えるのはいかがでしょうか。

年間5万円の代理店型を通販型に切り替えるだけで手数料20%分(約1万円)の節約になります。
使用目的、走行距離、ゴールド免許などリスク細分でもっと安くなる可能性もあります。

見積もり比較で今より安い保険が見つかれば、人身型を選んでもお釣りが来るかも知れません。


人身傷害型が必要になるとき

バイクは原付に限らず運転者・同乗者の体が外殻(ボディー)で守られていません。
運転者・同乗者のケガが多く、しかも重篤なケガが多いことがバイク事故の特徴です。

生命保険や傷害保険などでケガなどの補償がある場合は自損型で良いかも知れませんが、
そうでない場合は人身型のファミリーバイク特約を選びたくなるのは当然かもしれません。

自損型の保険料は各社ともほぼ1万円以内ですが、人身型になるとさらに1万円前後保険料が高くなります。

特約は満期更新時に追加するのが説明も受けられ、手続きも円滑です。
この機会に自動車保険を見直して見ませんか?

ディーラーお勧めの従来型を単純更新してきた場合には、人身型の特約追加でも今より安くなるかも知れません。

自動車保険の見直しには簡単・便利な無料サービス「一括見積もり」がピッタリです。


50cc原付に合うファミリーバイク特約は?

ファミリーバイク特約には「自損型」と「人身型」があります。

「自損型」は、搭乗者傷害が補償されないタイプです。
「人身型」は、運転者や同乗者のケガも補償されるタイプです。

「人身型」は、自動車保険の主契約でに人身傷害を付けている場合に選ぶことができます。
人身型が選べないが、どうしても自損事故以外のケガなどが心配な場合、何かカバーの方法があるのでしょうか。

一つは、生命保険に加入していれば一定範囲がカバーされます。
もう一つは、掛け捨ての交通傷害保険など別個の安い傷害保険でカバーする方法です。

50cc原付の場合は、2人乗りできませんしスピードも法定30kmですから、この方法の方が現実的なのかもしれません。


保険会社を切り替えても等級は大丈夫

等級は事故を起こさなければ一年に一つずつ上がっていき、割引額が大きくなります。
保険会社を切り替える時、それまでの等級はきちんと引き継がれます。

ひとつだけ注意しなければならない点があります。

それは、「契約満了日までに保険を契約すること」です。
正確には保険の契約満了から1週間程度の猶予期間があり、その期間までに新しい保険会社と契約をしなければ等級は引き継げなくなります。

保険の満期が近づくと、保険満期が近いことを知らせる通知が届くのが通常です。
自動車保険の満期は、保険料を安くしたりファミリー特約などの特約を変更したりする絶好の機会です。


ご家族の原付バイクでの通勤、通学をご心配の場合は、ファミリーバイク特約がおすすめです。

自動車保険の「ファミリーバイク特約」は、125cc以下のバイクを運転するご家族のどなたでも、対人・対物・自損事故について補償を受けることができます。

この特約をつければ、対人・対物事故では主契約と同額(主契約が無制限であれば無制限)、自損事故保険の保険金額が支払われるという、原付バイクを利用する方のこの上ない味方となります。

さらに、現在の保険が従来型であれば、ダイレクト販売の通販型に切り替えることにより、「ファミリーバイク特約」を付けた上で、自動車保険の保険料をこれまでより安くできるかも知れません。

一括見積もりや安いと評判のアクサダイレクトのネット見積もりで、ファミリーバイク特約付き自動車保険の見積もりを、確かめてみてみてください。


通販型の自動車保険には「リスク細分」が定着しています。

リスク細分型の特徴は、被保険者のリスクの細分によって保険料がきめ細かく定められることで、

・走行距離 ・車の使用目的 ・ゴールド免許 ・運転地域 ・運転者の年齢

などに応じて、一人ひとりきめ細かく設定されます。

更に、ABS割引、エアバッグ割引、運転者年齢条件、運転者家族限定特約、ファミリーバイク特約、複数契約割引など、各種の割引・特約が行なわれ、保険料が一層安く設定されます。

通販型の保険料の安さは、ダイレクト販売により代理店軽費などの中間コストを省くこと、リスクの細分によりきめ細かな割引を設定することにより実現しているのであり、事故対応、ロードサービスなどのサービス面のコストを削減して実現しているのでは、ありません。

金融庁の厳格な認可・監視の下では、代理店型も通販型も同格の保険事業であり、かつての大手損保会社の「払い渋り問題」の時のように、問題があるとすれば金融庁が放っておくはずがありません。



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